福利厚生を充実させることは従業員の満足度が上がり、離職率の低下や人材確保が有利に働きます。福利厚生の充実を図るうえで重要なのは、健康経営のためにどのような福利厚生の内容にするかということです。
この記事では
- 健康経営のために福利厚生を導入するメリット
- 労働者の運動習慣と体力の現実とは
- 理学療法士が福利厚生に関与することのメリット
を解説します。
労働者にとって運動の専門家である理学療法士が関わることでのメリットを理解でき、福利厚生の充実化が図れるでしょう。
健康経営のために福利厚生を導入するメリット
健康経営のために福利厚生を導入するメリットは、以下の3つあります。
- 従業員の労働意欲や生産性の向上につながる
- 欠勤や休職のリスクが減少する
- 企業イメージアップと採用活動での印象が良くなる
では具体的に、どのような形でメリットとなるのか解説していきます。
従業員の労働意欲や生産性の向上につながる
日本では少子高齢化が進んでいることが原因で、企業の従業員も減っています。従業員が減ることを避けられない現状では、労働意欲や生産性を上げることが企業にとって最重要課題でしょう。
生産性を向上させるには従業員のモチベーションが大きく関わってきます。
「やる気の公式」 成果（生産性）＝能力×やる気（労働意欲）
というものをご存知でしょうか。
企業として一人ひとりの能力を引き出しながら、従業員のモチベーションを上げることで、成果として従業員のやる気が高まり生産性が上がっていきます。
例えば、10人いた従業員が9人になった時でも、以前までの売り上げを確保することが必要です。そこで一人ひとりの生産性を1割上げることが、同じ労働時間でも課題をクリアできます。生産性を上げるためには、従業員の労働意欲を上げることが大切になってきます。
欠勤や休職のリスクが減少する
従業員の健康状態が悪く思いどおりの働き方ができなくなると、欠勤や休職を選択してしまいます。そうなることで業務内容が他の従業員にのしかかって来るため負担が大きくなり、生産性が低下します。負の連鎖により働きにくさを感じて、最終的には他の従業員の離職率が上がってしまう結果になりかねません。
「健康に対する福利厚生がしっかりしている」「健康に気を遣って働ける」と従業員が感じると、会社へのエンゲージメントが高まります。エンゲージメントとは「従業員の会社に対する愛着や思い入れ」という概念で使われています。
コストをかけて育て上げた従業員が戦力になる前に、働けなくなる状況は避けたいですね。
企業イメージアップと採用活動での印象が良くなる
健康経営のために福利厚生を導入することで、社員への満足度が高くなるだけでなく、外部に対して会社のイメージアップに繋がります。
長時間労働による社会問題が取りだたされるなか、企業が福利厚生を充実させて社員の運動を支援することは「ホワイト企業」という好印象に繋がるでしょう。
また、魅力的な福利厚生を取り入れていることが話題になると、企業イメージがさらにアップします。求職している人にとって「魅力的な企業」として目を惹きつけ、人材採用時に有利になってきます。
労働者の運動習慣と体力の現実
労働者の運動習慣と体力の現実として以下の2点が挙げられます。
- 体をうまく使わないことのリスク
- テレワークによる運動不足
運動習慣があれば、さまざまな病気にかかりにくくなり、運動そのものがメンタルヘルスケアにも有効です。
体をうまく使わないことのリスク
運動する機会が減ると、筋肉量が落ちていき代謝が悪くなるリスクがあります。
筋肉は継続的に使っていくことで維持されます。筋肉量が減ると代謝が悪くなり、摂取したエネルギーが上手く使用されません。その結果、脂肪として体内に蓄積され体重増加につながります。
また無計画に体を動かすことは、筋肉や関節に負担がかかり、結果的に体を痛めてしまう可能性があります。
運動とはただ体を動かせばいいだけではありません。仕事に対して心身ともに健康で効率的に向き合うためには、限られた時間の中で効果的な運動を行う事をおすすめします。
テレワークによる運動不足
テレワークになることで、自然と行っていた移動が減少します。今まで行っていた、通勤中に歩いたりランチに行ったり、オフィス内を移動するという行動がなくなるのです。
今まで運動として捉えてきていなかった自然な移動も、体を動かすという点では運動といえます。
またテレワークでは周囲の目がないことから、休憩時間と就業時間の区切りもあいまいになり、長い時間同じ姿勢で過ごすことで体への負担は大きくなります。
体を動かそうと意識的に行動しなかったり、専門的な指導者によるプログラムを行わなかったりすると、運動不足に陥ってしまうでしょう。
理学療法士が福利厚生に関与することのメリット
理学療法士とは国家資格免許で、主に病院などの医療機関で病気やケガをした人のリハビリをサポートする「体のメンテナンス」のスペシャリストです。
体のことを知り尽くす理学療法士が福利厚生に関与する事のメリットは、以下の3つがあります。
- 専門的立場で正しい体の使い方を知ることができる
- 労働中のケガが発生するリスクを減らすことができる
- 体調回復のためのリハビリのサポートをしてもらえる
理学療法士からの専門的なアドバイスを受けられる福利厚生のメリットを把握しましょう。
専門的立場で正しい体の使い方を知ることができる
体の悩みはデスクワークや力仕事、職種によって異なります。
無意識に体に負荷のかかる作業や姿勢をしていると、業務の作業効率が低下し企業全体の成長が低迷します。
姿勢や動作のプロである理学療法士が、部署別に最適な体の使い方のアドバイスをすることが、問題解決の第一歩となるでしょう。また、デスクや椅子の高さの理想的なバランス、作業効率を考えた体への負担を軽減する業務改善についても指導が受けられます。
企業によって課題はさまざまなので、安全かつ効果的なエクササイズを個別性を持って行えるような支援が期待できます。
労働中のケガが発生するリスクを減らすことができる
健康経営を行っている企業では、健康診断の受診料の負担を行っていることが多いですが、支出が多いと感じている企業もいるでしょう。
労働中のケガが発生することは、企業にとって大切な従業員の安全を守れないだけでなく、働き手の減少により生産性の低下にもつながります。
理学療法士が専門的な立場で組織全体の健康状態を把握すれば、組織の課題も明確になり、職場環境改善にも役立ちます。
中長期的な目線で見ることで、大きな利益損失せずに企業成長が見込めるでしょう。
体調回復のためのリハビリをサポートしてもらえる
体調回復のためには継続して行うリハビリが必要不可欠となります。
体調を崩して職場復帰する従業員は、心身ともに不安を抱えていることが多いです。
福利厚生として理学療法士のサポートが受けられることで、業務の合間に運動できる環境作りが整いやすくなります。
理学療法士によるストレッチやウォーキングのコツなど、具体的な指導が従業員の満足度を高めるでしょう。
仕事に復帰した後も、専門的なリハビリを受けることで早期体調回復や新たな病気やケガへの予防につながります。
まとめ
従業員の満足度を上げるためには、福利厚生の充実化は必須です。
福利厚生でどのような取り組みを行うことで従業員の健康が持続するか、従業員が健康であることで、企業全体の成長性がどの程度見込めるかを理解していく必要があります。
瀬戸内ローズフィールドでは、体を知り尽くした理学療法士が在籍していることで、専門的な指導やケアを受けられます。
理学療法士が教える「正しい姿勢や体の使い方」「ケガの予防」「リハビリのサポート」の提供が、従業員の満足度を高め、企業を成長させてくれるでしょう。
それぞれの企業が抱える悩みをしっかりとサポート可能なので、効果的な取り組みの導入をご相談ください。
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